太陽光をよりシンプルに、より価値あるものに
初期構想からプロジェクトの完成に至るまで、各ステップで最適なソリューションを提供しながら、お客様をサポートします。
世界各地で太陽光プロジェクトの開発・建設・運用・資金調達を行い、 経験・革新性・責任感を強みに、より明るい未来へ向けたエネルギーを創出しています。
私たちを突き動かすもの
成長、責任、そして、太陽エネルギー
Year Founded
Employees
Countries Where hep solar Is Active
Solar Parks Developed by hep solar
Solar Parks in the Construction Phase
Solar Parks Operated and Maintained by hep solar
hep solar Founders – Christian Hamann & Thorsten Eitle
創業者の想い
私たちはエネルギーの未来を自ら形づくるために、hep solarを設立しました。 独立性を保ち、自らの意思で決断できる企業でありたい。そして皆様のご要望に合わせてカスタマイズされた太陽光ソリューションを通じて責任を果たし、持続可能なエネルギー社会への道を切り拓くことを目指してきました。
hep solarでは「太陽は沈まない」
hep solarのソーラーパークと拠点は、3大陸・7カ国に広がっています。
ある地域で一日が始まる頃には、別の地域ではすでに再生可能エネルギーが生み出されています。 このグローバルな展開は、私たちの国際的な強みであると同時に、世界中で持続可能なエネルギー供給を実現するという意思の表れでもあります。
当社の主要な専門分野の概要
土地設置型太陽光発電
未活用地や遊休地を活用し、クリーンエネルギーである太陽光発電所を設置することで、カーボンニュートラルな社会の実現に貢献します。
蓄電システム (BESS)
再生可能エネルギーを「必要な時に使う」ことが可能に！余剰電力を蓄え、需要が高まるタイミングで供給することで、電力の安定的な需給に貢献します。
リパワリング
老朽化した太陽光発電設備を最新化。効率低下や技術進化に対応し、既存設備を刷新し最適化します。
コンゴ、ルワンダ、ウガンダの森林に覆われた火山地帯の斜面や、ウガンダの山岳熱帯雨林には、絶滅の危機に瀕しているマウンテンゴリラが生息しています。しかし、その生息地は政情不安、密猟、森林破壊によって脅かされています。
hep solarはWWFのゴールドスポンサーとして、レンジャーの配置、環境教育の推進、生息地保全活動などを通じて、このかけがえのない種の保護を支援しています。
事業活動を基盤とする企業であるhep solarにとって、この取り組みは極めて重要です。それは当社の環境への価値観を具体的な行動として示すものであり、価値創造と社会的責任は切り離せないものであるという考えを体現しています。
社内では、ゴリラをモチーフとしたシンボル「ジョージ（George）」を大切にしています。ジョージは、力強さと繊細さが共存する存在として、自然や生物多様性への敬意なくして持続可能な企業の成長はあり得ないという、私たちの信念を象徴しています。
ジョージは、私たちが太陽光エネルギーの可能性を信じる理由を象徴しています。
将来を見据えた再生可能エネルギーの活用は、資源の保全や温室効果ガス排出量の削減を通じて、地球環境への負荷を軽減し、世界各地で進行する生息地の喪失を抑えることにつながるからです。
また、自然環境を損なったり、生態系に過度な負担を与えたりするエネルギー源に代わる持続可能な選択肢でもあります。
ジョージは、私たちの価値観そのものを表しています。真の進歩は、人と自然の双方を尊重してこそ実現できるものです。
未来を本気で築こうとするなら、現状に目を向け、行動を起こし、その責任を担わなければなりません。
常務取締役：井土光夫
hep solarグループの日本法人であるhep East Asia株式会社は、2013年に日本市場参入以来、太陽光発電事業の開発を通じて、再生可能エネルギーの普及と持続可能な社会の実現に取り組んでまいりました。
日本における再生可能エネルギーへの転換の期待が高まる中、当社はこれまで培ってきた国内外の知見と実績を活かし、地域社会や事業パートナーの皆様とともに数多くのプロジェクトを推進してまいりました。
また近年では、系統用大型蓄電池システムの開発・運用にも注目し、再生可能エネルギーの有効活用と電力供給の安定化に取り組んでおります。発電から蓄電まで一貫して支えるエネルギーソリューションの提供を通じて、日本の脱炭素社会の実現に寄与することを目指しています。
今後もhep solarグループのグローバルな知見と技術力を活かしながら、日本市場に根ざした事業を展開し、持続可能なエネルギーインフラの構築に貢献してまいります。